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【大阪開催】第1回リハと介護の連携が成す!! 『在宅復帰支援研究会』

対象 理事長・経営幹部・施設長の皆様
開催日時 2019年12月12日(木) 2020年01月14日(火) 2020年02月20日(木) 2020年03月27日(金)


初回研修
2019年12月12日 10:30~18:00[開場10:00]

取組み発表1回目
2020年1月14日 13:00~18:00[開場12:30]

取組み発表2回目
2020年2月20日 13:00~18:00[開場12:30]

修了研修
2020年3月27日 10:30~18:00[開場10:00]

会場 緑地駅ビル6F
大阪府豊中市寺内2丁目4番1号
[地図を見る]
受講料

9万円(税別)/名(先着10名様限定


※多数の申し込みが想定されるため先着対応と致します。
※受講料は税別となっております。
※講座の申込後にキャンセルされる場合は、本講座開催日当日の14~8日前までは20%、7~2日前までは50%、前日~当日は100%のキャンセル料を申し受けます。
※コンサルティング会社・会計事務所などの同業者のご参加はお断りいたします。ビデオ等の録音・録画機の持込はご遠慮願います。ご了承下さい。
※主催者側の都合により当日のカリキュラムが予告なく変更する場合がございます。
※やむをえず講師が変更となる場合がございます。あらかじめご了承ください。

医療法人社団友志会 リハビリテーション部長 砂川剛 氏 プロデュース 「在宅復帰支援研究会」とは

本研究会では、会員間で「在宅復帰」に向けた実践内容を「共有」し、互いに「学び」あうことで、利用者様の在宅復帰に寄与し、在宅復帰施設として「成長・発展」させることを目的とし、結果として運営の安定と会員施設の適正収支の実現を目指します。

 

理事長・経営幹部・施設長の皆様にお勧め 「老健における在宅復帰手法と管理方法」

・ 在宅復帰に向けたツール

・ セラピストと介護の協働が経営を支える!その手法

・ 入所退所コントロールシステムが重要!!具体的な方法

在宅復帰施設となった老健ではそれぞれの職種の働き方を見直す必要があります。特にリハビリ専門職と介護職の連携・協働は欠かせません。しかし、実際どのように各職種を関わらせ在宅復帰に向けて取り組むべきか具体的な方法を思いつかない施設も多いのではないでしょうか。実際に取り組まれている手法を実践・確認・講評いたします。

 

経営と現場をリンクさせ、事業所改革を目的とした研究会

・ 単なる勉強会ではなく、実践期間を設定

・ 事例共有を行い、次なる改善施策を打ち出し

・ 複数事業者の参加により、在宅復帰率向上に関する事例を共有・研究

・ 実践に伴う成果を出すことで、職員のモチベーション向上をサポート

 

プログラム

初回研修

第1部

10:30~12:00

(昼食1時間)

実践者講演

実践事例の共有

第2部

13:00~17:00

参加者の現状共有・情報交換会

参加者間で、事前に準備頂くデータをもとに在宅復帰に関する実践状況を共有

第3部

17:00~18:00

2つの視点で在宅復帰の取り組み内容を整理

法人に戻った際に取り組む事項を、実践者・事務局と共に整理

 ※終了後、実践者の砂川氏と日本経営坂も参加する懇親会(有料)を予定していますので是非参加ください

経営発表・施設見学

  • 修了研修までの約3ヶ月間の実践期間に対するフォローアップとして、参加者の初回研修を踏まえた経営体験発表の場を設定
  • 経営発表1回目に、実践者の「施設見学」を実施(実施時間と場所は後日ご案内します)
  • 疑問点や懸念事項を事前に整理いただき、実践者に質問いただけます

修了研修

第1部

10:30~12:00

(昼食1時間)

取り組み事例発表①

研究会員による取り組み内容発表

第2部

13:00~18:00

取り組み事例発表②

発表内容に対する討論

実践者による講評と研究会員による討論会を実施

終了後

実践施設判定

 

初回研修時にご持参頂くデータ

在宅復帰理指標

・ベッド数、稼働率、SS割合

・入退所者数

・リピート利用者数

・在所日数(平均)

・計画書

・初期評価

その他資料

・事業内容(法人全体の事業内容・沿革(パンフレット)、訓練内容(概要)、ケアの工夫や特徴(力を入れている点))

・その他、現状の経営上の課題と悩み

 

▽詳しくはこちら

 

 

講師紹介

医療法人社団友志会 リハビリテーション部長   作業療法士 砂川 剛 様

自法人において、リハビリテーションを軸に、急性期から回復期、生活期へと効率的な医療・介護連携による利用者の「自立支援」の実現に向けた事業を主導している。身体機能や活動能力の改善が困難な利用者に対しても、可能な限り在宅での生活を中心とした社会参加を可能にするケアを実践し、人間の尊厳を重視した総合的なリハビリテーションサービスを提供している。

 

株式会社日本経営 副部長   坂 佑樹

平成16年に日本経営入社。14年間で医療機関・介護事業所を中心に延べ140法人以上へのコンサルティング実績を有している。『「誰もがその人らしく暮らすことを 選択できる」社会の実現に貢献する』をコンセプトに日本経営の介護福祉専門のコンサルティングチームを組成。

 

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