根拠に基づいたケアの実践、科学的なアプローチへの取り組み。

2018年1月24日（水）、日本経営セミナールームにて「特養・デイにおける報酬改定を踏まえた事前戦略セミナー」が開催されました。

第一部では、日本経営グループの小川淳平（課長代理）が登壇。2018年度介護報酬改定における重要ポイントと、変化する特養・デイの最前線を、実例を交えて解説しました。第二部では、同 宮本翔（課長）が登壇。介護報酬改定を踏まえて、特養・デイの今後の事業戦略の方向性、財務・組織の具体的マネジメント手法をご紹介しました。 

自立支援、褥瘡予防・排泄介助、医療との連携拡大、重度・認知症対応の強化など、特養・デイに求められる地域での役割・方向性は明白です。しかし介護の現場は、スタッフの離職率増加、入院による稼働率低下、有料老人ホームやサ高住などとの競合、看取りと嘱託医との連携の難しさなど、課題はますます山積しています。

このような状況下で介護報酬改定に対応していくためには、根拠に基づいたケアを実践し、利用者の自立・入院防止を展開していく必要があります。基礎知識やデータ収集、仮説と多職種カンファレンス、ケアプランの最適化といった、プロセス・アウトカムへの科学的なアプローチについて、先駆的な取り組み事例をもとに考察・ご紹介しました。

 

 

ご参加の方々からは、

• スタッフの努力がきちんと評価されるように、事業の方向性とマネジメントを再構築しなければならないと、危機感をもった。
• 加算取得に振り回されるのではなく、プロセス・アウトカムへの問題意識こそが重要なのだと理解できた。
• 現場に山積する課題の根本原因を突きつけられた。根拠に基づいたケアの実践、科学的なアプローチということについて、スタッフと共に考えていきたい。
• 介護の品質向上のために、ドクターはじめ専門職との信頼関係は不可欠。連携がステップアップしていくように、意図をもって積極的に展開していきたい。

など、コメントをいただきました。　

 

 

 

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