投稿日:2026年11月17日

指示待ちから自律型へ―100〜200床病院の対話と伴走による組織づくり

全国の医療機関で、経営目標の実現や収益改善、病床稼働率の向上といった課題に対し、どのように現場のマネジメントを行っていくべきか関心が高まっています。

経営層から現場に対して、病床稼働率の向上などの目標が提示されるものの、現場が思うように動かず、指示待ち化してしまう、あるいは経営層に対する反発や諦めが生じてしまうといったケースは少なくありません。

本記事では、実際の医療現場で起きた事例をもとに、指示待ち組織を脱却し、現場が自発的に成果を出し続ける「自律型組織」へと変革するためのロードマップを徹底解説します。

この記事の要約
  • 共通目的の共有と行動目標への変換:数値目標だけでなく「経営理念(共通目的)」を共有し、日々の具体的な行動目標へ変換することで現場のやらされ感を解消する。
  • 経営層による伴走姿勢の確立:中間管理職の孤立・マイクロマネジメント・プレイングマネージャー化を防ぐため、経営層が課題をともに取り除く「伴走姿勢」を持つ。
  • 対話技術による信頼と自律の促進:「1on1面談」や「8対2のフィードバック」などの対話技術を活用し、管理職と部下の信頼関係と自律的な内省を引き出す。
  • 現場主体の目標設定による収益改善事例:対話と伴走、現場主体の目標設定により、リハビリテーション部の月間収益を約400万円改善した地方病院の成功事例を紹介。

指示待ち組織が生まれる根本原因

多くの病院で経営目標が現場に浸透せず、指示待ち化や現場の反発が起きてしまう背景には、単なる現場のモチベーション低下だけではない構造的な原因が存在します。

ここでは具体的な事例をもとに、なぜ経営層の思いが現場で歪んで伝わってしまうのか、そのすれ違いの理由と組織変革の最初の一歩について整理します。

目的と数値目標の混同が招く現場の反発

ある急性期病院の事例です。経営層は「老朽化した医療機器や施設の改修を行い、地域住民に安全で質の高い医療を永続的に提供したい」という想いから、病床稼働率を85%まで引き上げたいという目標を設定しました。さらに、各師長に対し、現場の85%の稼働率の向上や維持を掲げ、断らない医療を徹底するように指示を出しました。

この事例の課題は、経営層が掲げていた「永続的な地域への医療提供」という目的が、現場単位では「稼働率85%」という数値目標に変わってしまっている点にあります。

「患者のために」という思いは共通しているにもかかわらず、経営理念(目的)と数値(目標)が混同されて伝わることで、現場は主体性を失い、指示を待つだけの組織へと変化してしまうのです。

【この課題に対する改善策】
単に「稼働率85%」という数値を下ろすのではなく、「地域医療を存続させる」という理念・目的を丁寧に共有した上で、「目的達成のために、現場が日々の業務で実行できる具体的な行動(看護計画に沿った退院調整の徹底など)」へと変換して提示することが必要です。数字管理で終わらせず、経営層が課題を一緒に取り除く姿勢を示すことで、現場の「やらされ感」を解消できます。

理念の浸透不足と「共通目的」の必要性

なぜ経営層の目的は現場に届きづらいのか。その根本的な原因は、目的の原点である「経営理念」が現場に浸透していないことにあります。

1,500人以上を対象とした調査でも、理念を「十分に把握している」と答えた職員は約42%にとどまり、半数以上が把握していないという実態が報告されています※1。多様な専門資格者が集まり、部門ごとに「医療の質」の捉え方が異なる病院組織だからこそ、共通の指針となる経営理念や戦略目的を正しく浸透させ、共通の目的として全員で共有することが不可欠です。

過疎化が進む地域のある病院では、役職者一人ひとりが「自分たちの病院は地域医療の拠点であり、地域住民の医療を守るために存続し続けなければならない」という役割を深く認識し、自発的にPDCAを回していました。

組織全体で共通の目的を持ち、全員のベクトルが一致して初めて、職員一人ひとりが自発的に動き出し、組織全体のパフォーマンスを最大化させることができます。

では、経営目標の実現に向けて、経営層はどのように現場へアプローチし、パフォーマンスを引き上げていけばよいのでしょうか。そのためには、まず現場のキーパーソンである中間管理職への関わり方を見直す必要があります。

※1 出典:(株)パーソル総合研究所「企業理念と人事制度の浸透に関する定量調査結果」

管理職のパフォーマンスを引き上げる3つのアプローチ

経営目標を達成しようとする過程で、最も強いストレスや板挟みに見舞われるのが中間管理職です。経営層からのアプローチが不十分な場合、現場のキーパーソンである管理職が孤立し、マネジメント機能が麻痺してしまいます。

ここでは、現場で陥りがちな3つのNGケースと、経営層がとるべき解決策(対話と伴走)を解説します。

【ケース1】数値目標のみを提示され孤立する看護師長

経営層から看護師長に対し、病床稼働率の向上という課題が出されました。しかし、提示されたのは数値目標のみで、いつ・誰が・どのように取り組むかといった具体策が伝わっておらず、師長は現場業務とマネジメントの板挟みになりました。

数ヶ月後、進捗の遅れに対して経営層から「管理職としての能力不足」と厳しい指摘を受けた師長は、「何も理解してもらえない」と意欲を失い、指示された業務しか行わない諦めの姿勢に変化してしまいました。

・要因:経営層が現場の課題を把握しないまま責任だけを負わせ、十分なフォローを行わなかったためです。
・対策:単に目標を伝えるだけでなく、経営層による目的の共有と対話によるすり合わせが必要です。他部門との利害調整などに経営層自らが介入し、「管理職を一人にしない」スタンスで伴走することが求められます。

【ケース2】不安からマイクロマネジメントに陥る課長

経営層からの支援や対話がなく、毎月の数字だけを見られる環境にいた課長は、何とか目標を達成しようとするあまり、若手職員を常時監視する「マイクロマネジメント」に走ってしまいました。結果として、部下は「ミスをしないこと」に捉われて思考停止に陥り、主体性を失って部署全体の業務効率が悪化しました。

・要因:経営層と課長間の健全なコミュニケーション不足により、課長の不安感が強まったためです。
・対策:個人の能力不足に着目して管理するのではなく、業務フローの見直しなどを一緒に行う体制が必要。また、「ミスが起きた際には人を責めずに仕組みを見直す」という共通ルールを事前に作っておくことが重要となります。

【ケース3】プレイングマネージャー化する優秀な課長

プレイヤーとして非常に優秀だった課長に対し、経営層が信頼するあまり現場を任せきりにした結果、難しい症例などを「自分が行った方が早い」と抱え込んでしまい、プレイングマネージャー化しました。マネジメント業務に手が回らなくなり、部下は「頼りにされていない」と感じて指示待ち化し、患者からのクレーム対応に追われる悪循環が発生しました。

・要因:医療現場の調査では、ベテランから中堅層の管理職業務の約80%がプレイヤー業務に割かれていると報告されています※2。プレイヤースキルとマネジメントスキルは別物であり、学ぶ機会がないまま昇格することで限界を迎えてしまうためです。
・対策:等級制度を活用して管理職としての本来の役割を明示することが効果的です。人事評価制度による評価だけでなく、マネジメントスキルを学ぶ機会を提供することが経営層の伴走支援となります。

※2 出典:ラーニングイノベーション総合研究所「管理職意識調査(役割・悩み編)—管理職のマネジメント業務とプレイヤー業務のバランス」

現場を動かす「1on1・フィードバック・目標提示」の対話技術

マネジメントエラーを防ぎ、組織を自律化させるためには、経営層と管理職、そして管理職と部下の間での「質の高い対話」と「伴走」が必要です。

(1)部下の内省を引き出す「1on1面談」の進め方

対話の核となるのが「1on1面談」です。上司の意見を叩き込む場ではなく、「質問を通じて部下に自ら気づかせる場」として運営します。

【1on1面談の流れ(ストーリー設計)】

  1. アイスブレイク:日頃の労いや身近な話題から入り、お互いに意見が出し合える柔らかい雰囲気を作ります。
  2. 目的の提示:面談の目的を正しく共有します。
  3. 事実ベースの共有:部下の良かった行動や課題を、事実ベースで共有します。
  4. オープンクエスチョンの活用:「なぜその課題が起きたか」「どのように改善しようと思っているか」を質問し、途中で話を遮らず耳を傾け、自分で考えさせます。
  5. 期待事項の伝達:最後は役割に基づく期待を伝え、モチベーションを高めて終了します。

(2)「8対2」のフィードバックと再現性の追求

フィードバックとは「相手の成長を願って、信じて、能力を引き出すために声をかけること」です。感情的にならず、「3秒間、間を置く(アンガーマネジメントの3秒リセット)」を実践します。

  • 褒める割合は「8対2」:人間は指摘された記憶の方が強く残るため、意識的に褒める回数を多く伝える必要があります。
  • 課題の指摘も不可欠:単に褒めるだけでなく、相手の成長を願って改善すべき課題や期待も逃げずに伝える必要があります。感情的にならず、事実に基づいてピンポイントで指摘することが確かな信頼関係の構築につながります。
  • 再現性とアイ・メッセージ:単に結果や雰囲気を褒めるのではなく、例えば「検温や移動介助の際、患者さんに優しく声をかけながら顔色や体調の変化をしっかり確認していたのが良かった」というように、看護・介護現場における具体的な行動(再現性)を伝えます。また、「〇〇さんが資料を作ってくれたおかげで助かった」というように、自分(I)を主語にした感謝(アイ・メッセージ)を伝えることが有効です。

(3)現場の行動を促す目標の示し方

目標の提示では、「病床稼働率90%達成」といった数値だけを伝えても現場は混乱します。

「稼働率90%を達成するために、看護計画で定めた退院予定日通りの退院率100%を達成しよう」というように、現場が日々の業務で実行できる「行動目標」に変換して提示することが重要です。

行動を継続させる「仕組みづくり」と人事制度の役割

163病院を対象とした調査では、76%の病院が「人材育成や組織づくりのため」に人事評価制度を導入していると回答しています※3。しかし、評価項目が一律であったり、査定の道具として形骸化しているケースも少なくありません。

人事制度は「法人にとってどういう人材が必要か」を伝えるメッセージです。

マネジメントの成果や育成の取り組みが適正に評価されず、離職につながるリスクを防ぐためにも、経営方針に合った人材像に見直すとともに、業績だけでなく貢献行動やプロセスに対して加点評価を行う仕組みを導入することが不可欠です。加点評価によって努力が報われる実感が生まれ、職員が自発的にPDCAを回すようになります。

※3 出典:(株)産労総合研究所「病院における人事考課制度導入に関する実態調査」

【事例】対話と伴走で劇的な改善を果たした地方病院のリハビリテーション部

弊社による支援を通じ、経営層と現場管理職の対話と伴走、そして仕組みの再構築によって慢性的な赤字体質から脱却した地方病院の実例です。

項目 支援取り組み前 取り組んだ後 変化
平均取得単位数 13.7 単位 16.7 単位 +3.0 単位
月間収益 2,700 万円 約 3,100 万円 +約 400 万円/月
  • 「目指す医療の姿」を語り合う対話へ:過去の数字を追及するやり方では現場に疲弊感が生まれていたため、「自分たちはどのような医療を提供していきたいか」という原点や未来の目的に焦点を当てて対話を重ねました。
  • ノルマの提示ではなく、現場主体の目標設定へ:上からの目標提示では指示待ちになりがちなため、目指す医療体制を維持するために必要な単位数を現場とともに確認し、納得感のある目標を現場自らが設定する形へ改めました。
  • 管理職を孤立させない、第三者を交えた伴走サポートへ:当事者同士だけでは言いづらい課題や不満を抱え込みやすいため、外部の伴走者(第三者)が間に入って本音を吸い上げ、現場管理職と一緒に課題解決にあたる体制を整えました。
  • 成果:1年間の取り組みの結果、平均取得単位数は13.7単位から16.7単位へと向上し、月間収益は2,700万円から約3,100万円(約400万円の改善)を達成しました。

組織変革と収益改善の根本にあるのは、特別なテクニックではありません。経営層や管理職が現場と愚直に向き合い、対話と伴走を重ねて課題をひとつずつ取り除いていった「実行力」こそが、現場の当事者意識を引き出す原動力となります。

信頼関係を築く「日常のコミュニケーション姿勢」から始めよう

病院経営における指示待ち組織からの脱却は、高度な経営理論や大がかりな施策だけで達成されるものではありません。人間には変化を恐れ、これまでのやり方に固執してしまう心理が存在するため、経営層が自ら現場の阻害要因を取り除き、対話と伴走を重ねていく姿勢が不可欠です。

変革の土台となるのは、上司と部下の間の確かな信頼関係です。日頃から「自分から気持ちよく声をかける」「相手の話に傾聴して共感を示す」「小さな貢献にも感謝を言葉で伝える」といった丁寧なコミュニケーション姿勢を意識・実践することが重要となります。

まずは経営層や管理職自らが日常の接し方を見直し、現場との信頼関係構築から進めていくことが、自律型組織へと変革するための最も確実な第一歩となります。

「現場の指示待ち組織を脱却させたい」「対話や伴走を通じた実効性の高い人材育成・人事制度を構築したい」といったお悩みや課題をお持ちの際は、ぜひ貴院の目指す医療に合わせた取り組みをご検討ください。

本稿の監修者

岡 樹(おか いつき)
株式会社日本経営 組織人事コンサルティング部

医療従事者として急性期から慢性期まで幅広い医療現場を経験したのち、管理職としてのマネジメント経験を活かし、組織成長や人材育成を主軸とした業務に従事すべく(株)日本経営へ入社。組織人事コンサルタントとして、「現場と経営層の想いを繋ぐ」をモットーに組織に入り込んだ伴走支援を掲げている。

本稿は掲載時点の情報に基づき、一般的なコメントを述べたものです。実際の経営の判断は個別具体的に検討する必要がありますので、専門家にご相談の上ご判断ください。本稿をもとに意思決定され、直接又は間接に損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。

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