病院の経営改善を進める中で、「医業利益率」の向上は重要な課題です。しかしながら、自院の平均的な医業利益率は把握できても、「診療科ごとの課題が見えない」「数値の裏付けがなく現場医師との連携やコスト適正化が進まない」とお悩みの事務長様も多いのではないでしょうか。
本記事では、医業利益率の基礎知識や主要な経営指標の読み方から、診療科別・部門別の損益分析を活用した具体的な改善手順までわかりやすく解説します。そのうえで、管理会計を活用した継続モニタリングの考え方を知り、自院の医業利益率の改善にお役立てください。
この記事でわかること
- 医業利益率の基礎知識と平均値・評価の目安
- 全体損益（P/L＝損益計算書）だけでは見えてこない病院経営課題の構造
- 診療科別・部門別の損益分析と原価計算によるコスト適正化の4ステップ
- 病院管理会計システム「KEYbird」を活用した継続モニタリングのメリット
医業利益率とは？ 病院経営における重要性と経営指標の基礎
医業利益率は、病院の本業である「医療行為（医業）」によってどれだけの利益を生み出せているかを示す重要な経営指標の一つです。具体的には、一般企業の「売上高営業利益率」に相当する指標であり、医業収益に対して医業利益が占める割合を示したものです。つまり、医業利益率を見ることで、本業である医療サービスによって、どの程度収益を確保できているのかを確認できます。
なぜ今、医業利益率の把握と改善が求められるのか
近年、病院経営を取り巻く環境は一段と厳しさを増しています。だからこそ、診療報酬改定による収益構造の変化、物価高騰による資材費・光熱費の負担増、人件費の上昇など、病院経営にはさまざまなコスト圧迫要因があります。補助金や医業外収益だけに頼るのではなく、本業である医業収益から利益を確保し、医療設備の更新や医療従事者の待遇改善などへ再投資できる経営体制を構築することが重要です。そのためにも、医業利益率をはじめとした経営指標を継続的に把握し、改善につなげていく必要があります。
医業利益率の計算方法と業界平均の目安
医業利益率を評価するためには、まず正しい計算方法を理解し、自院の数値を把握することが必要です。
医業利益率の計算式
医業利益率は、以下の計算式で算出します。
医業利益率（％）＝ 医業利益 ÷ 医業収益 × 100
算出に用いる「医業利益」は、医業収益から医業費用を差し引いた金額です。なお、医業費用には人件費や医薬品費、診療材料費、経費、減価償却費などが含まれます。
【計算例】医業収益10億円・医業費用9.5億円の場合
- 医業利益： 10億円 － 9.5億円 ＝ 0.5億円
- 医業利益率： 0.5億円 ÷ 10億円 × 100 ＝ 5.0％
病院経営における医業利益率の平均値と評価指標
病院の医業利益率は、開設主体や病床機能、高度急性期・急性期・回復期・慢性期などによって異なります。そのため、単純に一つの基準だけで評価するのではなく、同じ機能を持つ医療機関との比較や、自院の過去推移を確認することが重要です。本記事では、医業利益率の目安を次のように整理しています。
| 医業利益率の範囲 | 経営状態の評価目安 |
|---|---|
| 5.0%以上 | 大きな問題なく利益が生み出せている状態 |
| 0%〜5.0%未満 | 黒字を確保しているものの、コスト上昇等の影響を確認する必要がある状態 |
| 0%未満 | 医業赤字となっており、原因分析と改善策の検討が必要な状態 |
2026年度の全日本病院協会 2026年度 病院経営定期調査でも、約46％の医療機関が赤字に陥るなど医業収支が厳しい医療機関は少なくありません（※01）。まずは、自院全体の医業利益率を正しく把握することが経営改善の第一歩となります。
医業利益率が低い原因をどう分析するか
医業利益率が低い、あるいは医業赤字であることがわかっても、それだけでは具体的な改善策を決めることはできません。そのためには、数字をさらに分解し、「どこで収益が不足しているのか」「どこでコストが増えているのか」を確認する必要があります。
医業利益率は「収益」と「費用」に分けて考える
医業利益率が低下する要因は、大きく見ると「収益面」と「費用面」に分けられます。収益面では、患者数、病床稼働率、診療単価などが影響します。一方、費用面では、人件費、医薬品費、診療材料費、委託費、設備費などが影響します。従って、医業利益率の数値だけを見るのではなく、収益と費用の双方から原因を確認することが重要です。
全体のP/L（損益計算書）だけでは課題を発見できない
病院全体の損益計算書を見ることで、医業収益や医業費用、医業利益の状況を把握することができます。
しかし、全体P/Lだけでは、
- どの診療科が収益低迷の原因なのか
- どの病棟でコストが増えているのか
- どの部門の人件費や診療材料費を見直すべきなのか
といった具体的な課題までは把握できません。
課題の特定が曖昧なまま全院一律のコスト削減を進めると、必要な医療資源まで削減してしまったり、十分な改善効果が得られなかったりする可能性があります。
医業利益率が低迷する主な要因
医業利益率が低下している場合には、例えば次のような要因が考えられます。
- 収益面の問題
患者数の減少、病床稼働率の低下、診療単価の低下、在院日数と病床機能のミスマッチなど - 費用面の問題
人件費、医薬品費、診療材料費、委託費などの増加 - 部門ごとの収益性の問題
診療科や病棟によって、収益と投入コストのバランスが大きく異なっている
こうした要因を把握するためには、病院全体の数値を眺めるだけでなく、データを診療科別・部門別（病棟別）へ細分化して分析する必要があります。
そこで重要になるのが、診療科別・部門別の病院原価計算です。
診療科別・部門別の病院原価計算で進めるコスト適正化の4ステップ
ここからは、診療科別・部門別（病棟別）損益を活用し、医業利益率の改善につなげる具体的な手順を解説します。
ステップ1：病院全体の損益を診療科・部門別（病棟別）に分解する
最初に取り組むべきことは、病院全体の数値を「部門別（病棟別）」「診療科別」へブレイクダウンすることです。具体的には、それぞれの部門における状況を以下の2点から可視化します。
- 収益面： どれだけの医業収益を上げているのか（入院・外来収益、単価など）
- 費用面： どれだけの費用を投じているのか（人件費、材料費、経費など）
というのも、病院全体では黒字であっても、診療科や病棟単位で見ると収益性に大きな差があるケースが少なくないからです。このように、まずは全体の数値を細分化することが、原因分析の出発点となります。
ステップ2：原価計算で各費用を各部門へ配賦する
診療科別・部門別（病棟別）損益を正確に把握するためには、適切な病院原価計算が欠かせません。医薬品費や診療材料費などの費用だけではなく、医師・看護師の人件費、高額医療機器の減価償却費、共通部門の経費なども適切な基準で配賦する必要があります。このように、配賦基準を明確にし、各診療科や病棟にコストを配賦することで、より実態に即した損益構造を把握できます。
ステップ3：数値の裏付けから利益低迷の原因を特定する
診療科別・部門別（病棟別）原価計算によってデータを可視化すると、
- どの診療科で利益が出ていないのか
- 同一機能の病棟を比較して人件費率に大きな違いがないか
- 人員配置と収益のバランスは適切か
といった具体的な分析が可能になります。重要なのは、「コストが高い」という感覚だけで判断するのではなく、数値の裏付けを持って課題を特定することです。これにより、全院一律のコスト削減ではなく、改善が必要な部分に絞ったコスト適正化を進めることができます。
ステップ4：現場と改善策を共有し、アクションプランを実行する
経営陣や事務局だけで改善策を決めても、現場の医師や医療スタッフの協力が得られなければ実行にはつながりません。そこで重要になるのが、分析結果を現場と共有することです。
例えば、
- この診療材料費が過去より高くなっている
- この病棟では稼働率に対して人員コストが高くなっている
といった具体的な数値をもとに説明することで、改善の必要性を共有しやすくなります。つまり、明確な数字の裏付けを持って対話することが、現場とのスムーズな連携につながります。
医業利益率を継続的に改善するための管理会計
医業利益率の改善とコスト適正化は、一度分析すれば終わりというものではありません。経営環境や患者数、病床稼働率、材料費などは常に変化します。だからこそ、管理会計の仕組みを構築し、定期的に数値を確認することが重要です。
継続モニタリングがもたらすメリット
1．コスト異常の早期発見
月次で診療科別損益を確認することで、収益の低下や材料費の急増などの変化に早期に気づくことができます。そのため、異常を早く把握できれば、原因分析や改善策の実行も迅速に行えます。
2．根拠ある医師マネジメント
感覚や印象だけではなく、客観的な財務データに基づき、診療科長や医師と経営課題について議論できるようになります。これにより、数字を共通言語にすることで、経営側と医療現場との認識を合わせやすくなります。
3．意思決定のスピード化
新規医療機器の導入や病床機能の転換など、大きな意思決定を行う際にも、過去の損益データやシミュレーションを活用できます。より具体的な診療科別損益の見方や実例については、以下の記事で詳しく解説しています。
【関連記事】
第15回 病院原価計算の活用：Case.3 診療科別損益の見方
診療科ごとの損益構造を読み解き、経営改善につなげるための実例をご紹介しています。
病院管理会計システム「KEYbird」で原価計算・損益分析を効率化
診療科別損益や原価計算の重要性を理解していても、
- 集計や配賦作業に時間がかかりすぎる
- 原価計算がブラックボックス化して数値に自信が持てない
- 専門知識を持つ人材が不足している
といった理由から、継続的な運用が難しくなるケースもあります。そこで、原価計算や管理会計業務を効率化する方法の一つが、病院特化型の管理会計システム「KEYbird」です。
KEYbirdが病院経営の課題解決を支援できる理由
1．集計・配賦作業の効率化
従来の原価計算では、データの集計や配賦計算に多くの時間を要するケースがあります。KEYbirdでは、病院原価計算に必要なデータを取り込み、集計・配賦計算を効率化することで、原価計算業務の負担軽減を支援します。実際に、従来「集計作業に1週間以上かかっていた」業務が、KEYbirdの導入により「1日で完了する」まで短縮された事例があります。また、財務戦略策定機能の活用により、「3人分かかっていた業務が1人で回るようになった」という声もあります（※02）。
2．根拠が見える「ブラックボックス化しない」システム設計
計算プロセスや配賦の根拠を可視化することで、数値の算出根拠を確認できます。これにより、医師や現場スタッフへ分析結果を説明する際にも、どのように数字が算出されたのかを確認しながら共有できます。
3．現場目線の使いやすさと原価計算専門家によるサポート
システムは実際に運用する病院担当者の利用を想定して設計されており、病院原価計算の専門家による伴走支援も行っています。具体的には、原価計算の実施だけでなく、分析結果の読み解きまで支援しています。
4．導入・運用コストを抑えたシステム設計
病院特化型の原価計算・管理会計機能を備えながら、導入・運用しやすい費用体系となっています。
よくある質問（FAQ）
まずは、自院の医業利益率を把握することです。
そのうえで、病院全体のP/Lだけではなく、「診療科別」「部門（病棟）別」へ数値を分解し、どの部門や費用項目が利益率に影響しているのかを確認します。
医師や看護師等の業務割合、床面積、検査件数など、各費用と関連性のある客観的な配賦基準を設定します。
また、配賦のロジックを明確にしておくことも重要です。
院内の医事会計システム、決算等のデータを取り込みできる病院向け管理会計システムを活用することで、集計や配賦計算を効率化できる場合があります。
この記事のまとめ
医業利益率を改善するためには、単に病院全体の利益率を見るだけではなく、その背景にある収益構造とコスト構造を把握することが重要です。
- 医業利益率は、病院の本業である医業の収益性を把握するための重要な指標です。
- 病院全体のP/Lだけでは原因を特定しにくいため、診療科別・部門別（病棟別）に損益を分解する必要があります。
- 原価計算によって直接費・間接費を適切に配賦することで、各部門のコスト構造をより具体的に把握できます。
- 分析結果を現場と共有し、改善策を実行した後も、月次などで継続的にモニタリングすることが重要です。
- 管理会計システムを活用することで、集計や原価計算の負担を軽減し、継続的な損益管理を行いやすくなります。
「診療科別の収益・コスト構造をスピーディーに把握したい」「確かな数値をもとに現場と改善を進めたい」とお考えの事務長様・経営企画担当者様は、病院管理会計システム「KEYbird」の活用をご検討ください。
※出典01：公益社団法人 全日本病院協会 2026年度 病院経営定期調査 －中間報告（集計結果） （2026年10月20日更新）より
※出典02：「病院管理会計システム KEYbird 導入事例・ユーザーからの声」 （2026年9月7日閲覧）より
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本稿の監修者
鬼頭 沙希（きとう さき）
NKGRコンサルティング株式会社
看護師・保健師として医療現場に従事した後、新規事業コンサルティングや医療機器システムの導入を経験。経営分野の専門性を高めるため海外MBAで経営管理を学ぶ。現在は病院向け管理会計システムKEYbirdの運用支援を中心に、原価計算、病院経営に関する情報発信に携わっている。医療現場と経営の双方の視点を活かし、病院経営の課題整理や数値の見える化を支援している。
本稿は掲載時点の情報に基づき、一般的なコメントを述べたものです。実際の経営の判断は個別具体的に検討する必要がありますので、専門家にご相談の上ご判断ください。本稿をもとに意思決定され、直接又は間接に損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。