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新年度から「力強く前進の流れを創り出す」/組織開発のアプローチ

  • 業種 病院・診療所・歯科
  • 種別 レポート

2023年がスタートしました。今年はどのような年になっていくのでしょうか?

新型コロナの終息は見えず人員調整・人員確保の厳しさが続くことに加え、戦争は継続しており光熱費の高騰も続いています。2023年は、これまでの厳しい状況が継続していく「混沌と共に生きていく時代」になっていくことでしょう。

混沌と共に生きていく時代の秘訣とは何か?

この混沌と共に生きていく時代を乗り越えるために、私たちに問われることとは何でしょうか?

まず押さえておかなければならないことは、私たちは過去にこのような時代を経験したことがないということです。

いずれの時代にも環境の変化があり、困難な道を歩んでいかなければなりませんでした。しかし現代のように予測しえない問題が、突如としてしかも次々に押し寄せ、終わりの見えない状況が続いていることはなかったはずです。

いまや医療現場は疲労困憊し、経営層や本部も打つ手が見つからない状況に陥っています。

この険しい時代を乗り越えるための1つの鍵は、新しい「カルチャー」を創り出すことです。

「何をどうすれば解決できるのか」という方法論の検討に留まるのではなく、「組織に流れている思想体系や価値観そのものの変革」に注力していくのです。

残念ながら社会環境からの厳しい要請はこれからも続いていくでしょう。そうした厳しい状況に飲み込まれることのない組織にしていかなければなりません。

困難な状況に対して全員で向き合い、どうすれば乗り越えられるのか知恵を出し合い、新たな可能性を見出し、チャレンジしていく。このようなカルチャーを持った組織を作っていく必要があるのです。

それが、これからの混沌と共に生きていく時代に問われるテーマと言えるでしょう。

新しいカルチャーとはどのようにして作るのか?

それでは、新しいカルチャーを作っていくためには何をどうすれば良いのでしょうか?

ここ数年、ビジネスの世界では「多様性の尊重」「自律」「フラットな関係」といったキーワードが流行っています。

要するに、トップダウンや中央集権型の組織から脱却し、一人ひとりの主体性を高めていこうというものです。この思想は、新たなカルチャーを生成していく上では、確かに大切にしていく必要があります。

しかし一方で、これらの言葉をそのまま鵜呑みにしてしまうにはリスクもあります。個人主義を強め、組織の統制を取りづらくさせてしまうからです。

大切なことは、経営の舵は上層部がしっかりと握り、なおかつ、組織全体の士気と個人の主体性を高められるような運営スタイルを取っていくことです。

そのためには「構造」を作り込んでいく必要があります。組織のカルチャーとは、組織の「構造」と、その構造によって維持される日々の組織運営の継続によって形成されていくものです。

「構造」とその働きかけ(組織運営)によるカルチャーは、年単位の時間をかけながら少しずつ醸成されていくものですが、この「時間をかけていく」ということが、とても大切です。

なぜなら、カルチャーとは集合意識であり、意識そのものを高次化していくことは短期間では決して成し得ないからです。ワインを熟成させるように、組織の集合意識を少しずつ、丁寧に、育んでいくのです。

2023年度は組織開発に取り組む

この1月~3月にかけて、新年度に向けた計画を練られている方も多いでしょう。

2023年度には、新しい組織の流れを作りだすための一歩を踏み出されてはいかがでしょうか?

全国多くの医療機関が従来型の運営に限界を感じ、新しい時代に適応していくための組織づくりに踏み出されています。

新年度に向けて新たな方針を打ち出し、「組織開発」に着手されてみてください。

具体的な考え方や取組み方の詳細に関しては、1月26日の「病院幹部のための組織開発講座第7弾 新年度から始める組織改革」WEBセミナーにてお伝えします。ご興味・ご関心のあられる方は是非ご参加ください。

病院幹部のための組織開発講座第7弾 新年度から始める組織改革

組織開発というアプローチ

本稿の執筆者

江畑直樹(えばた なおき)
株式会社ミライバ 取締役

2003年日本経営入社。主に医療機関、福祉施設の組織創りや幹部・管理職・監督職の研修に従事。2018年に株式会社ミライバを設立し、組織開発コンサルティングや人材開発研修の支援を行う。成人発達理論、学習する組織、U理論、インテグラル理論、NVC等の理論をベースとし、首都大学東京専門職大学院や日本社会事業大学専門職大学院では、これら理論を軸とした組織創りやサービス開発等について看護管理者、福祉管理者を対象に授業を行う。

株式会社ミライバ/株式会社日本経営

本稿は掲載時点の情報に基づき、一般的なコメントを述べたものです。実際の経営の判断は個別具体的に検討する必要がありますので、専門家にご相談の上ご判断ください。本稿をもとに意思決定され、直接又は間接に損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。

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